台所。調理の場所をいい、英語のkitchen。

水槽（シンク）、給排水設備、加熱装置、作業台、収納スペースなどで構成され、ひとまとまりの空間となっている。また、食品を扱い、水や熱を利用するため、衛生保持や耐水・耐火に注意しなければならない。

キッチンには、独立の部屋とするかどうか、調理台と壁との配置関係をどうするかなどに応じて、いくつかの種類がある。たとえば、食事室との間に仕切りを設けない方式（オープンキッチン）、調理台が壁に接しないで独立している方式（アイランドキッチン）などである。

入浴のための部屋。バスルーム（Bathroom）は、最低限の設備として、浴槽と給排水装置が必須である。通常は、シャワーや洗い場が設置されている。 湿気に対する備えが必要で、壁と床は防水施工とし、十分な換気を確保しなければならない。また、プライバシーの確保も重要である。 浴室の施工は、一般に、通常の室内工事と同様に設計・施工する方法で行われるが、設備、壁、床をモジュール化して生産し、組み立て方式で設置する方法（ユニットバス）もある。 なお、日本の一般住宅では浴室は入浴機能に特化した部屋であるが、浴室に洗面台やトイレを併せて設置し、身体を清潔に保つための機能を集約した部屋とする場合もある。      

国民の生命・健康・財産の保護のため、建築物の敷地・設備・構造・用途についてその最低の基準を定めた法律。市街地建築物法（1919（大正8）年制定）に代わって1950（昭和25）年に制定され、建築に関する一般法であるとともに、都市計画法と連係して都市計画の基本を定める役割を担う。

遵守すべき基準として、個々の建築物の構造基準（単体規定、具体的な技術基準は政省令等で詳細に定められている）と、都市計画とリンクしながら、都市計画区域内の建物用途、建ぺい率、容積率、建物の高さなどを規制する基準（集団規定）とが定められている。また、これらの基準を適用しその遵守を確保するため、建築主事等が建築計画の法令適合性を確認する仕組み（建築確認）や違反建築物等を取り締まるための制度などが規定されている。

その法律的な性格の特徴は、警察的な機能を担うことであり、建築基準法による規制を「建築警察」ということがある。

建築基準法において、一般の建築物よりも強い制限を課す建築物。「学校（専修学校及び各種学校を含む）、体育館、病院、劇場、観覧場、集会場、展示場、百貨店、市場、ダンスホール、遊技場、公衆浴場、旅館、共同住宅、寄宿舎、下宿、工場、倉庫、自動車車庫、危険物の貯蔵場、と畜場、火葬場、汚物処理場その他これらに類する用途に供する建築物」とされている。 特殊建築物に課す制限は、防火、衛生などの必要に応じて、その用途、床面積、階数などを特定して適用され、一律ではない。適用される制限の内容に即して、対象となる建築物や建築部分を確認する必要がある。 なお、耐火建築物等としなければならない特殊建築物の用途は、次のように分類されている。 （1）劇場、映画館、演芸場、観覧場、公会堂、集会場 （2）病院、診療所（患者の収容施設があるものに限る）、ホテル、旅館、下宿、共同住宅、寄宿舎、児童福祉施設等（幼保連携型認定こども園を含む） （3）学校、体育館、博物館、美術館、図書館、ボーリング場、スキー場、スケート場、水泳場、スポーツの練習場 （4）百貨店、マーケット、展示場、キャバレー、カフェー、ナイトクラブ、バー、ダンスホール、遊技場、公衆浴場、待合、料理店、飲食店、物品販売業を営む店舗（床面積が10平方メートル以内のものを除く） （5）倉庫 （6）自動車車庫、自動車修理工場、映画スタジオ、テレビスタジオ